/ 補助金を利用すれば理想の注文住宅を実現しやすい！ | 和モダン住宅ガイド /

注文住宅は、自由な設計、建築過程の確認、資産価値の維持が魅力です。補助金は早期の予算上限や申請手続きに注意し、資金計画は支給タイミングを考慮することが大切です。

注文住宅は魅力が多い

注文住宅の魅力は自由度、建築過程の確認、そして資産価値の高さにあります。家族のライフスタイルに合った設計が可能で、建築過程もチェックでき、長期的に見ても資産価値を保ちやすい点が特徴です。

◇自由度が高い 

注文住宅の最大の魅力は、間取りの自由度が高いことです。外観や内装、さらには建材まで、自分で選ぶことが可能です。家族の生活スタイルに合わせて、個々のニーズに応じた家づくりができるため、満足度の高い住まいを実現できます。 

例えば、料理好きの方には広くて使いやすいキッチンを、読書が好きな方には静かで落ち着いた書斎を設けることができます。また、映画鑑賞や楽器の演奏などの趣味を持つ方には、防音室を取り入れた間取りの設計が可能です。 

さらに、家事がスムーズに進むよう、動線を工夫した設計もできます。注文住宅なら、こうしたあらゆる要望を反映させた家を作ることができるのです。 

◇建築課程が見られる 

注文住宅のもう一つの大きなメリットは、建築過程を確認できる点です。自分で現場をチェックできるため、業者にプレッシャーを与える効果もあり、手抜き工事のリスクが低減されます。 

実際、注文住宅では欠陥住宅が少ないとの評価があります。基礎工事や骨組み、さらに壁内工事の段階でも立ち会うことが可能です。建築現場を確認することで、疑問点が生じた場合、その場でスタッフに質問できるため、安心して家づくりを進められます。 

注文住宅なら、実際に建築過程を目にすることで、納得のいく住まいを作りやすくなるのが特徴です。 

◇資産価値が高い 

将来的に自宅を売却する可能性がある場合、資産価値を考慮した家づくりが重要です。家は一生に一度の大きな買い物ですが、近年では将来の売却を視野に入れる人が増えています。 

注文住宅では、購入者が建材や設備にこだわるため、一般的に建売住宅よりも資産価値が下がりにくいとされています。特に高機能な設備や、良質な建材を使うことで、長期間にわたり資産価値を維持しやすくなるのです。 

注文住宅は高い？相場を紹介

注文住宅にかかる費用は、建物費用、土地取得費用、そして諸費用の3つに大別されます。それぞれの相場を把握し、資金計画を立てることが、成功する家づくりの鍵です。

◇建築費用の相場 

建物費用とは、建物の建築に必要な費用であり、土地代を除いた住宅購入費用の約70%以上を占めます。この建物費用は、依頼する工務店やハウスメーカーによっても異なります。小規模の工務店やハウスメーカーは比較的安価な一方、大手ハウスメーカーは費用が高くなる傾向にあります。

住宅金融機構によると、2022年の全国平均の建物費用は3,715万円です。東京、大阪、名古屋の三大都市圏では平均3,956万円となっており、首都圏では4,015万円という結果です。 

東海地域を見てみると、愛知県の建物費用は3,958万円で、全国平均より高めです。岐阜県は3,598万円、静岡県が3,641万円、三重県は3,783万円と地域差が見られます。 

◇土地取得にかかる費用の相場 

土地取得費用は、土地の広さや立地、地域の相場によって異なります。都市部では土地の価格が高い一方、郊外や地方では比較的安価になる傾向があります。 

「フラット35利用者調査（2022年度）」によると、全国の土地取得費用の平均は2,225万円です。三大都市圏では3,245万円と都市部の価格が高いことがわかります。また、既に土地を所有している場合は土地取得費用は不要ですが、地盤調査や地盤改良工事、盛り土や造成費など、別途発生する費用も考慮する必要があります。

引用元：フラット35利用者調査（2022年度）

◇諸費用の相場 

注文住宅を建てる際には、建物の本体工事費用や別途工事費のほか、さまざまな諸費用が必要です。住宅ローンを利用する場合、印紙税やローン保証料、団体信用生命保険料などが発生します。 

さらに、土地を不動産会社から購入する際には、仲介手数料や印紙代、登録免許税などが必要です。これらの諸費用は、全体の建築費用の約10%が目安となります。

補助金を利用すれば費用を抑えられる

子育てエコホーム支援事業、ZEH補助金、給湯省エネ2024事業は、エコで省エネ効果の高い住宅づくりを支援する制度です。これらの活用により、環境に優しく、長期的なコスト削減も期待できます。

◇子育てエコホーム支援事業 

「子育てエコホーム支援事業」は、エネルギー価格の高騰による影響を受けやすい子育て世帯や若者夫婦世帯を対象とした支援制度です。

この事業では、省エネ性能の高い新築住宅の取得や既存住宅の省エネ改修をサポートします。対象者は、2005年4月2日以降に生まれた子どもがいる子育て世帯や、1983年4月2日以降に生まれた夫婦のどちらかが該当する若者夫婦世帯です。 

補助額は「長期優良住宅」で100万円、「ZEH住宅」では1戸あたり80万円が支給されます。申請は、施工主の代わりに建築事業者が行うため、手続きがスムーズです。この支援により、子育て世帯や若者夫婦世帯の省エネ投資が促進され、2050年までのカーボンニュートラル達成を目指します。 

◇ZEH補助金 

「ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）」は、年間のエネルギー消費量を自家発電でカバーできる、省エネ性能が高い住宅です。国が推進するこの住宅には、個人や事業者に対して補助金が支給され、省エネ性能に応じて数十万円から数百万円の支援を受けることができます。 

ZEH基準を満たす注文住宅の新築が対象となり、「Nearly ZEH」や「ZEH＋」なども支援の対象です。申請には「ZEHビルダー」を通じて手続きを行い、省エネ性能を証明する書類や計画書が必要です。

この補助金を活用することで、初期投資を抑えつつ、快適で省エネ効果の高い住まいを手に入れられます。

◇給湯省エネ2024事業 

「給湯省エネ2024事業」は、家庭でのエネルギー消費を抑えるために、高効率な給湯器の導入を支援する補助金制度です。

対象は新築や既存住宅の所有者、購入者、リフォームを検討している方で、ヒートポンプ給湯器やガス瞬間式給湯器、家庭用燃料電池などが補助対象となります。 

最大20万円の補助が受けられ、申請は「住宅省エネ2024キャンペーン」を通じて行われます。手続きはハウスメーカーや工務店が担当するため、専門的なサポートを受けながら進めることができます。 

補助金を利用する際の注意点

住宅関連補助金には早期締め切りや条件、手続きの不備、支給タイミングに注意が必要です。事前にしっかり確認し、スムーズな申請を進めることが資金計画の鍵となります。

◇早期の締め切りの可能性 

住宅関連の補助金は、年間予算が限られていることが多く、予算が上限に達すると早期に締め切られる場合があります。 

補助金の多くは「予算上限に達した時点で締め切り」といった条件が設定されているため、申請期限を過信すると、予想外に早期に締め切られることもあります。そのため、期限だけを考慮せず、できるだけ早めに準備を進めることが大切です。 

◇条件を満たしているか 

補助金制度ごとに、特定の対象条件が設定されています。自分や選んだハウスメーカーが、その条件を満たしているかを必ず確認しましょう。さらに、補助金や給付金には受付期間や申請期間が設けられているため、スケジュールの確認も忘れないようにしてください。 

これらの要件をクリアしていない場合、申請そのものが受理されない可能性があるため、事前に十分な確認が必要です。 

◇手続きミスや書類の不備 

手続きや書類に不備があると、補助金の支給が遅れたり、最悪の場合受け取れなくなるリスクがあります。 

例えば、2022年に終了した「こどもみらい住宅支援事業」では、書類の不備があった場合、訂正のための期限内に再提出を求められました。期限を過ぎると申請が却下され、受付期間が終了すると再提出もできなくなるため、手続きの際は細心の注意を払いましょう。 

◇家が完成してから支給される 

多くの住宅関連補助金は、家が完成した後に支給されるため、工事代金は事前に全額支払う必要があります。このため、補助金の額を当てにして資金計画を立てると、実際に支払いをする時に資金が不足するリスクがあります。 

さらに、補助金がどのように支給されるかも確認しておくことが重要です。補助金の支給方法によっては、一旦工事を行う事業者に支給され、その後建築費用に還元される場合もあります。 

また、申請にかかる手数料やその他の費用が差し引かれることがあるため、補助金の全額を建築費用に使えるかどうかも確認しておきましょう。 

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注文住宅は自由度の高さ、建築過程の確認、資産価値の維持が魅力です。家族のライフスタイルに合った設計が可能で、建築の進捗を自分でチェックでき、手抜き工事を防げます。さらに、こだわりのある設計や素材の使用により、資産価値を保ちやすい点も大きな利点です。

住宅関連の補助金には、予算が早期に上限に達する可能性があるため、早めの準備が重要です。また、申請条件や手続きに不備がないか事前に確認し、資金計画を立てる際は、補助金が家の完成後に支給される点に注意が必要です。